統計・資料
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玩具市場規模データ
 
2018年 6月5日
 

2017年度の玩具の国内市場規模は8,000億円
4年連続で大台を維持して好調を持続

   
  2017年度玩具市場規模調査結果データPDF

2017年度玩具市場規模調査結果データ【主要10分野】PDF
   
  ◎玩具市場規模の概況

 2017年度の国内における玩具市場規模は上代価格(希望小売価格)ベースで前年度比99.7%とほぼ前年度並みを維持し、金額にして8,000億円ちょうどでした。玩具業界は2014年度に過去10年で最高の売り上げを記録し、2004年度以来10年ぶりに8,000億円を超えましたが、以来4年連続で8,000億円を越えることができ、好調を持続しています。
 玩具の中核を占める10分野(注参照)では、2017年度の市場規模は前年度比98.5%の5,082億円で、こちらも2年連続で5,000億円を越えました。
 2017年度の玩具市場は、新型テレビゲーム機の影響でトレーディングカードゲームが苦戦したものの、8,000億円を維持できた最大の要因は女児向け玩具の好調です。「リカちゃん」が3年連続で大きく伸び、新製品の「レミン&ソラン」が加わって盛り上がった抱き人形・お世話人形ラインや、「ぷにジェル」「ウーニーズ」がヒットした女児ホビーラインとともに玩具市場を牽引しました。
 また日本玩具協会では、玩具の周辺分野としてカプセル玩具と玩菓は、この調査と切り離して別途調査していますが、2017年度のカプセル玩具の国内市場規模は319億円で前年度比115.2%、玩菓は432億円で同92.3%でした。
 玩具の周辺市場には、このほかにもテレビゲームをはじめ、様々なキッズやエンターテインメントの市場があり、少子化の中でも玩具関連市場と玩具業界の可能性は大きなものがあると考えています。

(注)主要10分野とは、①ゲーム(テレビゲーム関連を除く)、②カードゲーム、トレーディングカードゲーム、③ジグソーパズル、④ハイテク系トレンドトイ、⑤男児キャラクター、⑥男児玩具、⑦女児玩具、⑧ぬいぐるみ、⑨知育・教育(ベビーカー・チャイルドシート・三輪車などの乗用関連を除く)、⑩季節商品、です。

 


◎商品動向

 2017年度の玩具市場を商品分野別に振り返ると、大分類で伸びたのは①ハイテク系トレンドトイ(前年度比152.0%)、②ゲーム(109.4%)、③女児玩具(105.7%)、④ぬいぐるみ(105.3%)、⑤雑貨(104.9%)でした。
 ハイテク系トレンドトイでは不思議なペットの孵化が体験できる「うまれて!ウーモ」や最新型ロボットの「COZMO」などが貢献し、女児玩具では着せ替え人形の「リカちゃん」、お世話人形の「レミン&ソラン」、抱き人形の「メルちゃん」、そして女児ホビーの「ぷにジェル」「ウーニーズ」などが特に人気となりました。
 また、ゲームでは棋士の藤井聡太氏の人気で将棋のおもちゃがよく売れ、ぬいぐるみではパンダ人気の盛り上がりが販売にも結び付いたほか、インスタ&SNS映えする「ちょっこりさん」もよく売れたことで、社会的現象に直結するおもちゃの強さが改めてクローズアップされました。
さらに男児玩具(前年度比102.9%)では「カーズトミカシリーズ」が好調だったミニカーが特に良く、男児キャラクター(前年度比102.4%)も、「ベイブレードバースト」のヒットと、「ドライブヘッド」「スナックワールド」といった新IPの貢献に加え、2017年度も「仮面ライダー 変身ベルト」が強さを発揮しました。
 知育玩具では、DIYという新しい切り口を持った「アンパンマンくみたてDIYシリーズ」や、ラーニングトイの「ドラえもんひらめきパッド」などが好調だった幼児キャラクターが伸びました。
 このほか、雑貨が前年度比104.9%と伸びたのは、入浴剤「びっくら?たまご」など、キャラクターを生かした商品力で他業界流通の開拓を進める商品や、他業界企業とのコラボ等によるアパレル商材の拡販が奏功したことによるものです。また鉄道模型も2017年度は市場を拡大することができました。
 反面で、大きな市場を持つトレーディングカードゲームは新型テレビゲーム機の影響により前年度比83.8%と苦戦しましたが、2018年に入って以降、回復傾向にあります。ジグソーパズルはピース数の多い高価格帯のものがやや伸び悩み、季節玩具は8月のピーク時の天候不順の影響を受けたサマートイ、花火などが前年実績に若干ながら届きませんでした。
 2017年度の玩具市場が全体としては2014年度以来の好調を持続できたことで、玩具業界では2018年度も「東京おもちゃショー2018」の開催を機に、さらに市場が盛り上がるものと期待しています。


(本調査は、一般社団法人 日本玩具協会の会員企業及び東京おもちゃショー出展企業の出荷額をベースに、さまざまな角度から調査・推計したものです)

   
   

 

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